プレスリリース

ホーム > プレスリリース一覧 > プレスリリース
共同通信PRワイヤー 共同通信PRワイヤー
2022年12月20日 10時30分 配信

「サステナビリティ経営時代のWeb品質 解説セミナー」開催のお知らせ

株式会社ミツエーリンクス
その他情報・通信業
オンラインセミナーを2023年1月19日に開催(参加無料)

2022年12月20日
株式会社ミツエーリンクス

株式会社ミツエーリンクス(東京都新宿区、代表取締役・髙橋 仁、以下ミツエーリンクス)は、「サステナビリティ経営時代のWeb品質 解説セミナー」を、オンラインで2023年1月19日に開催いたします。

消費電力を抑え脱炭素化に貢献するWebデザイン、それが「サステナブルWebデザイン」と呼ばれる考え方であり、アプローチです。本セミナーでは、SDGsやCSRに取り組む企業の広報・IR担当者、Web担当者の皆様に向け、サステナブルWebデザインの意義、それが求められつつある背景としてのサステナビリティ経営をご紹介します。

セミナーの詳細
日時:2023年1月19日(木)15:00~16:00(受付開始14:45より)  
会場:Zoomによるオンライン開催  
参加費:無料

対象者
- SDGsやCSRに取り組む企業の広報・IR担当者、Web担当者
- SEOや表示パフォーマンス、アクセシビリティ、UXに関心のある方
- Webサイトで求められる品質に興味がある方

※当社と同業の企業、および個人の方のお申し込みはご遠慮ください。

参加のお申し込み
下記のURLよりお申し込みください。  
https://www.mitsue.co.jp/seminar/sustainable_web_design.html

セミナー開催の背景
海外はもちろん、日本国内の企業においても、2015年に国連で合意された「持続可能な開発目標(SDGs:Sustainable Development Goals)」への取り組みが、活発化しています。その背景には、これまでCSR(Corporate Social Responsibility)に取り組んできた企業が、具体的な活動目標としてSDGsを活用し始めたほか、ESG投資の拡大といった理由が考えられます。

世界はいまなお、新型コロナウイルス感染症の感染拡大に苛まれています。その中で、SDGsの17あるゴールに挙げられているような世界的課題の解決に対し、業種・業界を問わずあらゆる企業が取り組む必要性は、ますます高まっています。実際、SDGsへの取り組みを通じて、環境・社会・経済の持続可能性に配慮した経営=サステナビリティ経営を実践する動きが、企業に広がり始めています。

SDGsのゴールの1つとして「気候変動に具体的な対策を(Climate action)」があります。近年、集中豪雨や熱波・寒波、台風などによる被害が国内外で激甚化していますが、そうした異常気象と密接な関係にあると考えられているのが気候変動(10年~数10年スパンでの変化)であり、地球温暖化はその最たるものです。

そうした経緯から、地球温暖化につながる温室効果ガスの排出をゼロにする「脱炭素社会」の実現に向けた動きも盛んです。そして少なからず電力を必要とする以上、Webも脱炭素化の動きと無縁ではありません。これからのサステナビリティ経営の時代、消費電力を抑え脱炭素化に貢献する「サステナブルWebデザイン」と呼ばれるアプローチが、企業Webサイトに求められることでしょう。

株式会社ミツエーリンクスについて
ミツエーリンクスは、顧客企業さまのビジネスを持続的発展に導く、コミュニケーション・デザイン・カンパニーです。

1990年というIT分野の幕開けともいえる時期から、デジタルコンテンツを中心に数々のユニークなサービスを提供。企業のマーケティング活動をデジタルメディアで実現し、また継続的に改善し続けるべく、コンテンツ(映像・音声を含む)およびUIの企画・設計・実装、Webサイトの構築・運用を中心に、システム開発、アプリケーション開発、アクセシビリティ/ユーザビリティの向上、アクセス解析に至るまで、様々なサービスを包括的に提供しています。高い技術品質、プロセス品質、サービス品質と共に一連のサービスを有機的に統合し、企業・社会活動に貢献します。

また、ミツエーリンクスは、次の国内外規格を取得しています。

- 品質管理の国際規格 ISO9001(認証事業所:本社)
- 情報セキュリティ管理の国際規格 ISO27001/ISMS(認証事業所:本社)
- プライバシーマーク制度

当社についての詳細は、以下のWebサイトよりご覧いただけます。  
ミツエーリンクスWebサイト: https://www.mitsue.co.jp/

〔商標〕  
記載されている会社名、製品名等の固有名詞は、各社の登録商標または商標です。

本プレスリリースは発表元が入力した原稿をそのまま掲載しております。詳細は上記URLを参照下さい。また、プレスリリースへのお問い合わせは発表元に直接お願いいたします。
【テ ー マ】 新サービス
【ジャンル】 経済・ビジネス、広告・マーケティング・広報、ネットワーク・ITインフラ、インターネットサービス